半期報告書-第43期(平成26年9月1日-平成27年2月28日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準を採用し、定率法を適用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 35～50年
機械及び装置 5～8年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。