各務原開発の構築物（純額）の推移 - 四半期
個別
- 2008年6月30日
- 7386万
- 2009年6月30日 +3.95%
- 7678万
- 2009年12月31日 +29.05%
- 9909万
- 2010年6月30日 -3.63%
- 9549万
- 2011年6月30日 +2.24%
- 9763万
- 2012年6月30日 -10.23%
- 8764万
- 2013年6月30日 -9.42%
- 7938万
- 2014年6月30日 -9.65%
- 7173万
- 2014年12月31日 -4.04%
- 6883万
- 2015年6月30日 -1.27%
- 6795万
- 2015年12月31日 -5.09%
- 6449万
- 2016年6月30日 +1.31%
- 6534万
- 2016年12月31日 -6.11%
- 6135万
- 2017年6月30日 -8.3%
- 5625万
- 2017年12月31日 -8.4%
- 5153万
- 2018年6月30日 +0.47%
- 5177万
- 2018年12月31日 -8.38%
- 4743万
- 2019年6月30日 +10.04%
- 5219万
- 2019年12月31日 -8.33%
- 4784万
- 2020年6月30日 +6.86%
- 5112万
- 2020年12月31日 -4.16%
- 4900万
- 2021年6月30日 -4.34%
- 4687万
- 2021年12月31日 -4.33%
- 4484万
- 2022年6月30日 -4.53%
- 4281万
- 2022年12月31日 -4.54%
- 4087万
- 2023年6月30日 +24.49%
- 5088万
- 2023年12月31日 -3.92%
- 4888万
- 2024年6月30日 -4.08%
- 4689万
- 2024年12月31日 -4.08%
- 4497万
- 2025年6月30日 -4.25%
- 4306万
- 2025年12月31日 -3.92%
- 4137万
有報情報
- #1 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 主として定率法によっております。2026/03/23 10:09
ただし、建物、建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
