(継続企業の前提に関する事項)
当社は、当事業年度において、1,054千円の当期純損失を計上した結果、当事業年度末において、1,747,531千円の債務超過となっており、また銀行からの一部借入契約が元本返済猶予となっており、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
当社は、当該状況を解消すべく、「経営計画」等を策定し、当該計画に従って、来場者全ての方々に、より満足していただけるコース提供が重要課題と認識し、会員等の年間来場者数の増加、特に平日の集客力向上による収益の改善への努力と経費面においても事務作業の効率化を図り、保守管理費用の削減を進めております。しかしながら、これらの対応策に関する計画をもってしても、早期に債務超過の解消は困難であるため、現時点では、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
なお、財務諸表は継続企業を前提として作成されており、継続企業の前提に関する重要な不確実性の影響を財務諸表に反映しておりません。