半期報告書-第46期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
ゴルフ場にかかる建物(建物附属設備を含む)および構築物については、定額法を採用しております。その他の有形固定資産については、定率法を採用しております。
(2)少額減価償却資産(リース資産を除く)
取得価額が100千円以上200千円未満の資産については、3年均等償却によっております。
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(4)長期前払費用
均等償却によっております。