建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物・構築物・機械装置…定額法
その他の有形固定資産…定率法
有形固定資産の耐用年数は、「減価償却資産の耐用年数等に関する省令の一部を改正する省令」(平成20年4月30日 財務省令第32号)による耐用年数が変更となっておりますが、これに対応した有形固定資産の耐用年数は従来の耐用年数を適用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用ソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
①所有権移転ファイナンス・リース取引に係わるリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
②所有権移転外ファイナンス・リース取引に係わるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。2015/08/28 9:16

#2 固定資産除却損の注記

※1 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)	当事業年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物付属設備	13千円	-千円
構築物	1,128	-

2015/08/28 9:16

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年5月31日)	当事業年度(平成27年5月31日)
建物	1,742,879千円	1,652,581千円
土地	70,928	70,928

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/08/28 9:16

#4 生産、受注及び販売の状況

(1)収容能力等

区分	第49期末現在		第50期末現在
	1日当たりの収容能力		1日当たりの収容能力
	室数(室)	定員数(人)	室数(室)	定員数(人)
建物
客室	92	500	92	500

(注)1.大広間・中広間の定員数は、次の基準により算出しています。
大広間 1畳に1名収容

2015/08/28 9:16