グリーンランドリゾート(9656)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 11億3177万
- 2009年12月31日 -3.96%
- 10億8692万
- 2010年12月31日 -5.75%
- 10億2446万
- 2011年12月31日 -6.08%
- 9億6217万
- 2012年12月31日 -3.93%
- 9億2432万
- 2013年12月31日 -3.72%
- 8億8992万
- 2014年12月31日 -4.78%
- 8億4740万
- 2015年12月31日 +0.07%
- 8億4798万
- 2016年12月31日 -3.63%
- 8億1716万
- 2017年12月31日 -2.09%
- 8億8万
- 2018年12月31日 -1.77%
- 7億8589万
- 2019年12月31日 -4.14%
- 7億5333万
- 2020年12月31日 -4.35%
- 7億2056万
- 2021年12月31日 -4.91%
- 6億8518万
- 2022年12月31日 -4.89%
- 6億5165万
- 2023年12月31日 +3.1%
- 6億7187万
- 2024年12月31日 -2.41%
- 6億5567万
- 2025年12月31日 +14.2%
- 7億4880万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主な耐用年数2026/03/26 9:00
建物及び構築物 10~60年
機械装置及び運搬具 6~22年 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除売却損の内訳2026/03/26 9:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 12,219千円 7,009千円 機械装置及び運搬具 4,077 36,478 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/03/26 9:00
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 774,634千円 778,044千円 土地 4,622,757 4,622,757
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により取得額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/03/26 9:00
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 75,310千円 75,310千円 土地 2,227 2,227 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2026/03/26 9:00
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行い、遊休資産については個別物件ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 熊本県荒尾市 遊休資産 土地 3,499 北海道岩見沢市 ホテル事業用資産 建物及び構築物 5,864 有形固定資産その他(工具、器具及び備品) 6,768 無形固定資産その他(ソフトウエア) 824 小計 13,457
当連結会計年度において、遊休資産及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなるホテル事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(16,956千円)として特別損失に計上いたしました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、1,024,692千円(前連結会計年度比176,200千円増加)となりました。これは主に、現金及び預金、受取手形及び売掛金、その他(未収消費税等)が増加したことによるものであります。2026/03/26 9:00
固定資産は、19,080,111千円(前連結会計年度比918,505千円増加)となりました。これは主に、繰延税金資産が減少したものの、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、投資有価証券が増加したことによるものであります。
当連結会計年度末の負債額合計は、9,561,267千円(前連結会計年度比728,829千円増加)となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (不動産事業)2026/03/26 9:00
不動産事業のうち、不動産賃貸事業では、主に当社が保有する土地や建物の賃貸を行っており、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に従い、賃貸借契約期間にわたり収益を認識しております。また、不動産事業のうち、不動産販売事業においては、主に当社が保有する土地の販売を行っており、顧客との不動産売買契約に基づき、当該物件が顧客に引き渡された一時点において履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。
なお、当社において、顧客への財又はサービスの提供における当社の役割が代理人に該当する取引については、当該対価の総額から取引先に対する支払額を控除した純額で収益を認識しております。