SDエンターテイメント(4650)の株主優待引当金の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 4509万
- 2019年6月30日 ±0%
- 4509万
- 2019年9月30日 ±0%
- 4509万
- 2019年12月31日 ±0%
- 4509万
- 2020年3月31日 -48.99%
- 2300万
- 2020年6月30日 ±0%
- 2300万
- 2020年9月30日 ±0%
- 2300万
- 2020年12月31日 ±0%
- 2300万
- 2021年3月31日 -9.13%
- 2090万
- 2021年6月30日 ±0%
- 2090万
- 2021年9月30日 ±0%
- 2090万
- 2021年12月31日 ±0%
- 2090万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2090万
- 2022年6月30日 ±0%
- 2090万
- 2022年9月30日 ±0%
- 2090万
- 2022年12月31日 ±0%
- 2090万
- 2023年3月31日 -7.18%
- 1940万
- 2023年6月30日 ±0%
- 1940万
- 2023年9月30日 ±0%
- 1940万
- 2023年12月31日 ±0%
- 1940万
- 2024年3月31日 +3.09%
- 2000万
- 2024年6月30日 ±0%
- 2000万
- 2024年9月30日 ±0%
- 2000万
- 2024年12月31日 ±0%
- 2000万
- 2025年3月31日 -15%
- 1700万
- 2025年6月30日 ±0%
- 1700万
- 2025年9月30日 ±0%
- 1700万
- 2025年12月31日 ±0%
- 1700万
- 2026年3月31日 ±0%
- 1700万
個別
- 2019年3月31日
- 4509万
- 2020年3月31日 -48.99%
- 2300万
- 2021年3月31日 -9.13%
- 2090万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2090万
- 2023年3月31日 -7.18%
- 1940万
- 2024年3月31日 +3.09%
- 2000万
- 2025年3月31日 -15%
- 1700万
- 2026年3月31日 ±0%
- 1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合には残価保証額)とする定額法を採用しております。2026/06/30 13:24 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/30 13:24
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 賞与引当金 18,358 15,573 18,358 15,573 株主優待引当金 17,000 17,000 17,000 17,000 店舗閉鎖損失引当金 - 1,553 - 1,553 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 13:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 賞与引当金 6,168 5,357 株主優待引当金 5,712 5,848 固定資産減損による評価損 50,412 52,587
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 13:24
(注1)評価性引当額が7,363千円増加しております。この主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が12,220千円減少し、また、固定資産減損による評価損に係る評価性引当金が2,165千円、資産除去債務に係る評価制引当金が17,560千円増加したこと等によるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 賞与引当金 16,556 21,651 株主優待引当金 5,712 5,848 固定資産減損による評価損 50,718 52,883
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む。)及び構築物は定額法、その他は定率法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~47年
工具、器具及び備品 2年~10年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。2026/06/30 13:24