形固定資産(リース資産を除く)
東京ディズニーランド他
主に定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
東京ディズニーシー他
主に定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 15:41

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。

建設仮勘定	東京ディズニーランド大規模開発	15,875百万円
ソフトウエア	東京ディズニーランドエントランス改修	2,197百万円

2.当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。

2019/06/27 15:41

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産

2019/06/27 15:41