建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物(附属設備)及び構築物	1,936	829	1,107
ボウリング設備	1,964	1,599	364

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物(附属設備)及び構築物	731	397	334
その他	231	124	107

(2)未経過リース料期末残高相当額等

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#2 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数

2014/06/30 15:01

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	200百万円	608百万円
土地	263	1,630

2014/06/30 15:01

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物・土地	434百万円	2,515百万円

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	-百万円
アミューズメント機器	3	0

2014/06/30 15:01

#6 担保に供している資産の注記（連結）

前連結会計年度(平成25年3月31日)

建物及び構築物	47,373百万円
土地	36,893百万円
計	84,266百万円

上記物件は、長期借入金(1年内返済予定の長期借入金含む)60,878百万円、社債(1年内償還予定の社債含む)4,826百万円の担保に供しております。また、銀行取引保証として担保に供している定期預金が187百万円あります。
当連結会計年度(平成26年3月31日)

2014/06/30 15:01

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
北海道・東北地区	事業用資産	建物及び構築物
関東地区	事業用資産	建物及び構築物
中部・東海・甲信越地区	事業用資産	建物及び構築物
関西地区	事業用資産	建物及び構築物、土地、土地(責任財産限定対象)等
中四国・九州地区	事業用資産	建物及び構築物、土地等

当社グループは、事業用資産については各個別店舗毎にグルーピングを行っております。
当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,812百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを4～5%の割引率にて算定しております。

2014/06/30 15:01

#8 設備の新設、除却等の計画（連結）

(注)1.投資予定額は、建物内装設備、ボウリング設備、アミューズメント機器、その他の設備であります。
2.上記の完成欄には、新設店舗の開店予定年月を記載しております。

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#9 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
店舗用建物及び内装設備の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/30 15:01

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
構築物 10～50年
ボウリング設備 5～13年
アミューズメント機器 3～5年
什器備品 3～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 15:01