固定資産

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
リース資産	-	0
有形固定資産(その他)	0	-
無形固定資産	2	-

2015/06/29 11:00

#6 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
リース資産	-	0
有形固定資産(その他)	-	0

2015/06/29 11:00

#7 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
リース資産	160	608
無形固定資産	-	4

2015/06/29 11:00

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/06/29 11:00

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
差入保証金	△68	△57
資産除去債務に係る固定資産	△280	△170
その他	△0	-

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/29 11:00

#10 表示方法の変更、財務諸表（連結）

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「仮払金」29百万円、「その他」3百万円は、「その他」33百万円として組替えを行っております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「借地権」、「施設利用権」、「電話加入権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」27百万円、「施設利用権」2百万円、「電話加入権」12百万円は、「その他」42百万円として組替えを行っております。

2015/06/29 11:00

#11 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ハ当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
期首残高	6,223百万円	6,321百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	55	83
時の経過による調整額	42	33

2015/06/29 11:00

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
構築物 10～50年
ボウリング設備 5～13年
アミューズメント機器 3～5年
什器備品 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 11:00