有価証券報告書-第29期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

今後の日本経済は、日銀の金融緩和政策の継続や政府の成長戦略への期待感から回復が期待されるものの、中国をはじめとする海外経済の根強い減速懸念などから、回復ペースは緩やかなものに留まると思われます。
このような見通しの中、更なる営業努力で年間集客力、とりわけ平日集客力を高めることが喫緊の課題であります。
つきましては数多くの営業企画を提案し、また最高のコースコンディションとホスピタリティあふれるサービスに注力し、ブランド力をより一層高めることにより、会員の皆様を中心に来場頻度増大を目指します。それとともに、全社員一丸となって経営の効率化を進め、業績の向上を果す所存でございます。
株主の皆様におかれましては、尚一層のご支援を賜りますようお願い申し上げます。