有価証券報告書-第28期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の日本経済は、日銀の金融緩和政策の継続や政府の成長戦略への期待感から、緩やかな回復が継続するものと思われますが、米国の金融緩和政策縮小の動きの他、中国経済の成長鈍化やユーロ圏経済の停滞、原油価格の急激な低下の影響などが懸念されます。
このような見通しの中、更なる営業努力で年間集客力、とりわけ平日集客力を高めることが喫緊の課題であります。
つきましては数多くの営業企画を提案し、また最高のコースコンディションとホスピタリティあふれるサービスに注力し、ブランド力をより一層高めることにより、会員の皆様を中心に来場頻度増大を目指します。それとともに、全社員一丸となって経営の効率化を進め、業績の向上を果す所存でございます。
株主の皆様におかれましては、尚一層のご支援を賜りますようお願い申し上げます。