山田クラブ21の営業収入の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2011年12月31日
- 26億9277万
- 2012年12月31日 +1.93%
- 27億4484万
- 2013年12月31日 +1.4%
- 27億8337万
- 2014年12月31日 -0.97%
- 27億5632万
- 2015年12月31日 -0.88%
- 27億3213万
- 2016年12月31日 -2.73%
- 26億5762万
- 2017年12月31日 +0.05%
- 26億5891万
- 2018年12月31日 +2.89%
- 27億3585万
- 2019年12月31日 -3.04%
- 26億5277万
- 2020年12月31日 -18.6%
- 21億5938万
- 2021年12月31日 +47.57%
- 31億8655万
- 2022年12月31日 +11.42%
- 35億5054万
- 2023年12月31日 +4.63%
- 37億1489万
- 2024年12月31日 +3.48%
- 38億4421万
- 2025年12月31日 +1.74%
- 39億1124万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 営業収入等
顧客へのゴルフ場利用等に係るサービスの対価については、顧客から受け取るグリーンフィ等の総額をサービス利用時に収益として認識し、また、ゴルフ用品や飲料などの販売による対価については、当該商品を顧客に引き渡した時点で収益を認識しております。2026/03/31 11:02 - #2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/03/31 11:02
2. 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日) 当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日) 営業収入 3,853,194 3,918,221 名義書換手数料 121,825 102,900
「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ゴルフ業界におきましては、夏季の暑熱対策が喫緊の課題となっており、7月の平均気温は1898年以降の観測史上で最も高く、これにより3年連続で最高記録を更新するもっとも暑い7月となりました。統計によれば、暑さを避けるため、高原などへの旅行や水辺のレジャー、または遊園地や映画館・文化施設等が人気を集めており、コロナ禍以降は控えられていたレジャーへの回帰に拍車をかけている様子が伺えます。団塊世代が後期高齢者となる「2025年問題」と合わせて、今後さらなる需要減少が予測される中で、シニア層のゴルフ離れを食い止めるプレー環境の整備や、女性・若年層を含む新規プレーヤーの獲得が急がれる状況となっております。2026/03/31 11:02
このような状況の中、当社グループのゴルフ場では、接客よりワンランク上の接遇によるサービスを中心に、「他コースとの徹底した差別化」及び「顧客ニーズに合った営業企画の提供」により来場者数の増加を図り、営業収入の拡大に努めるとともに、コスト削減に注力してまいりました。
売上高及び利益面につきましては、自社運営の強みを活かしたレストランの売上上昇やコンペ数の増加など顧客単価全体は上昇傾向にあり、ネット経由での集客や天候ロスを意識した予約獲得などの取り組みが、シニア層のプレー回数の増加及び若年層や女性の来場者数増加に繋がった結果、売上高増となりました。一方、物価上昇や人件費の増加により費用が増加し、利益面では前年同期を下回りました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び連結子会社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な業務における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。2026/03/31 11:02
① 営業収入等
顧客へのゴルフ場利用等に係るサービスの対価については、顧客から受け取るグリーンフィ等の総額をサービス利用時に収益として認識し、また、ゴルフ用品や飲料などの販売による対価については、当該商品を顧客に引き渡した時点で収益を認識しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な業務における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。2026/03/31 11:02
(1) 営業収入等
顧客へのゴルフ場利用等に係るサービスの対価については、顧客から受け取るグリーンフィ等の総額をサービス利用時に収益として認識し、また、ゴルフ用品や飲料などの販売による対価については、当該商品を顧客に引き渡した時点で収益を認識しております。