建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
構築物 10～60年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌事業年度から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/26 11:03

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳は次の通りです。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	0 千円	14,414 千円
機械及び装置	38 千円	378 千円

2019/06/26 11:03

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び減少額のうち主なものは次のとおりであります。

増加	建物	男子浴室・脱衣室・便所改修工事	41,902千円
減少	建物	男子浴室改修工事	46,200千円

2019/06/26 11:03

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/26 11:03