固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1535億700万
- 2014年9月30日 +4.21%
- 1599億7700万
個別
- 2014年3月31日
- 1542億8900万
- 2014年9月30日 +3.7%
- 1600億
有報情報
- #1 その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
- 職給付に係る会計処理
退職給付に係る未認識数理計算上の差異、未認識過去勤務費用の会計処理の方法は、中間連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。
(2) 消費税等の会計処理
消費税及び地方消費税の会計処理は税抜方式によっております。なお、固定資産に係る控除対象外消費税等は、発生した中間会計期間の費用として計上しております。2014/11/25 14:43 - #2 その他連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- の他中間連結財務諸表作成のための重要な事項
消費税等の会計処理
消費税及び地方消費税の会計処理は税抜方式によっております。なお、固定資産に係る控除対象外消費税等は、発生した中間連結会計期間の費用として計上しております。2014/11/25 14:43 - #3 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 3 主要な顧客ごとの情報2014/11/25 14:43
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
(2) 有形固定資産(リース資産)
…所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(3) ソフトウエア
…社内における利用可能期間に基づく定額法2014/11/25 14:43 - #5 固定資産処分損に関する注記
- (単位:百万円)2014/11/25 14:43
前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 器具備品 27 3 無形固定資産 55 ― 計 182 70 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりであります。2014/11/25 14:43
(単位:百万円) - #7 減価償却額の注記
- (単位:百万円)2014/11/25 14:43
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 有形固定資産 1,780 1,695 無形固定資産 7,267 8,084 計 9,048 9,780 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
(ロ)有形固定資産(リース資産)
…所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(ハ)無形固定資産(ソフトウエア)
…社内における利用可能期間に基づく定額法2014/11/25 14:43 - #9 重要な特別損失の注記
- (単位:百万円)2014/11/25 14:43
前中間会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 固定資産処分損 181 70 投資有価証券売却損 0 0