2729 JALUX

2729
2022/06/01
時価
326億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-27.02倍
(2010-2022年)
PBR
1.39倍
2010年以降
0.57-2倍
(2010-2022年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
Link
CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
112億8977万
2008年3月31日 +5.27%
118億8511万
2009年3月31日 -0.14%
118億6810万
2010年3月31日 -15.81%
99億9157万
2011年3月31日 +4.91%
104億8231万
2012年3月31日 +3.14%
108億1123万
2013年3月31日 +5.45%
114億17万
2014年3月31日 +6.81%
121億7660万
2015年3月31日 +9.77%
133億6652万
2016年3月31日 +12.71%
150億6504万
2017年3月31日 +13.71%
171億3052万
2018年3月31日 +12.03%
191億9129万
2019年3月31日 +11.81%
214億5836万
2020年3月31日 +10.53%
237億1711万
2021年3月31日 -12.64%
207億1819万
2022年3月31日 -1.89%
203億2706万

個別

2007年3月31日
73億3848万
2008年3月31日 +10%
80億7198万
2009年3月31日 -3.29%
78億608万
2010年3月31日 -21.36%
61億3879万
2011年3月31日 +4.95%
64億4295万
2012年3月31日 +10.08%
70億9226万
2013年3月31日 +7.11%
75億9631万
2014年3月31日 +10.02%
83億5771万
2015年3月31日 +13.03%
94億4708万
2016年3月31日 +4.59%
98億8083万
2017年3月31日 +15.33%
113億9521万
2018年3月31日 +6.99%
121億9159万
2019年3月31日 +9.86%
133億9393万
2020年3月31日 +16.44%
155億9652万
2021年3月31日 -1.61%
153億4595万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
㈱SKYLUX73NJ
JALUX V LOTUS Co., Ltd.
他43社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。2021/06/17 12:18
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用していない非連結子会社(㈱SKYLUX73NJ、JALUX V LOTUS Co., Ltd.、他43社)及び関連会社(㈱オーエフシー)は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しています。2021/06/17 12:18
#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
(3) 当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従い、2022年3月期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、2022年3月期の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用します。当該期首利益剰余金に与える影響は軽微です。
2021/06/17 12:18
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(株主資本)
配当金の支払いを行ったとともに、親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことにより、利益剰余金が減少しました。
その結果、株主資本は前連結会計年度末と比較して2,998百万円減少し、23,830百万円になりました。また、自己資本比率は1.6ポイント増加し44.9%になりました。
2021/06/17 12:18
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2.持分法の適用に関する事項
2021/06/17 12:18