建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 28億1800万
- 2009年3月31日 -7.1%
- 26億1800万
- 2010年3月31日 -10.54%
- 23億4200万
- 2011年3月31日 -10.38%
- 20億9900万
- 2012年3月31日 -11.67%
- 18億5400万
- 2013年3月31日 -9.55%
- 16億7700万
- 2014年3月31日 +39.42%
- 23億3800万
- 2015年3月31日 -4.19%
- 22億4000万
- 2016年3月31日 -4.64%
- 21億3600万
- 2017年3月31日 +6.37%
- 22億7200万
- 2018年3月31日 -6.91%
- 21億1500万
- 2019年3月31日 +12.86%
- 23億8700万
- 2020年3月31日 -1.63%
- 23億4800万
- 2021年3月31日 +57.71%
- 37億300万
- 2022年3月31日 -17.88%
- 30億4100万
- 2023年3月31日 +3.78%
- 31億5600万
- 2024年3月31日 +6.31%
- 33億5500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況、自社用資産、リース事業（連結）
- (注) オリックス不動産㈱の建物及び構築物において、事業用資産前渡金を2,462百万円含んでいます。2024/06/27 10:00
③ 在外子会社 - #2 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- (o)事業用資産2024/06/27 10:00
事業用資産は、主にホテルなどの運営資産や、メガソーラー、風力発電所および石炭・バイオマス混焼発電所などの環境事業用資産であり、減価償却累計額控除後の価額で計上しています。減価償却方法は、主として当該資産の見積耐用年数を償却期間とした定額法であり、前連結会計年度および当連結会計年度の減価償却費は、それぞれ34,622百万円および35,615百万円です。また前連結会計年度末および当連結会計年度末現在の減価償却累計額は、それぞれ180,130百万円および205,320百万円です。見積耐用年数の最長期間は、建物が50年、構築物が60年、その他が44年です。
(p)棚卸資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 賃貸資産2024/06/27 10:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。