オリックス（8591）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 8700万
2009年3月31日 -11.49%: 7700万
2010年3月31日 -9.09%: 7000万
2011年3月31日 -8.57%: 6400万
2012年3月31日 -21.88%: 5000万
2013年3月31日 -14%: 4300万
2014年3月31日 -4.65%: 4100万
2015年3月31日 +248.78%: 1億4300万
2016年3月31日 +6.29%: 1億5200万
2017年3月31日 -19.74%: 1億2200万
2018年3月31日 -3.28%: 1億1800万
2019年3月31日 -8.47%: 1億800万
2020年3月31日 -8.33%: 9900万
2021年3月31日 -7.07%: 9200万
2022年3月31日 +18.48%: 1億900万
2023年3月31日 -1.83%: 1億700万
2024年3月31日 -7.48%: 9900万
2025年3月31日 +228.28%: 3億2500万

有報情報

#1 主要な設備の状況、自社用資産、リース事業（連結）: (注) オリックス不動産㈱の建物及び構築物において、事業用資産前渡金を3百万円含んでいます。
③ 在外子会社
2025/06/24 10:10
#2 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）: (o)事業用資産
事業用資産は、主にホテルなどの運営資産や、メガソーラー、風力発電所および石炭・バイオマス混焼発電所などの環境事業用資産であり、減価償却累計額控除後の価額で計上しています。減価償却方法は、主として当該資産の見積耐用年数を償却期間とした定額法であり、前連結会計年度および当連結会計年度の減価償却費は、それぞれ35,615百万円および41,671百万円です。また前連結会計年度末および当連結会計年度末現在の減価償却累計額は、それぞれ205,320百万円および238,185百万円です。見積耐用年数の最長期間は、建物が50年、構築物が60年、その他が44年です。
(p)棚卸資産
2025/06/24 10:10
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 賃貸資産
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/24 10:10