減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 4115万
- 2009年5月31日 +10.64%
- 4553万
- 2010年5月31日 -20.49%
- 3620万
- 2011年5月31日 +2.12%
- 3697万
- 2012年5月31日 +33.22%
- 4925万
- 2013年5月31日 -12.55%
- 4307万
- 2014年5月31日 +36.74%
- 5890万
- 2015年5月31日 -8%
- 5418万
- 2016年5月31日 +4.37%
- 5655万
- 2017年5月31日 -25.44%
- 4216万
- 2018年5月31日 -1.88%
- 4137万
- 2019年5月31日 +54.49%
- 6391万
- 2020年5月31日 +41.63%
- 9052万
- 2021年5月31日 +12.94%
- 1億223万
- 2022年5月31日 -10.41%
- 9158万
- 2023年5月31日 -5.16%
- 8686万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- なお、販売費及び一般管理費のうち販売費の割合は僅少であります。2023/08/25 16:10
前事業年度(自 2021年6月1日至 2022年5月31日) 当事業年度(自 2022年6月1日至 2023年5月31日) 退職給付費用 22,397 12,745 減価償却費 91,589 86,862 貸倒引当金繰入額 △513 △44,534 - #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/08/25 16:10
2.期中増減額のうち、当連結会計年度の主な減少額は賃貸用マンションの減価償却費の計上であります。
3.期末の時価は、主要な物件については社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価額に基づく金額、その他の物件については、適切に市場価格を反映していると考えられる指標を用いて調整した金額であります。