- 9765
- 2026/09/25
- 時価
- 199億円
- PER 予
- 13.17倍
- 2010年以降
- 5.78-181.82倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.34倍
- 2010年以降
- 0.34-2.04倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.65%
- ROE 予
- 10.16%
- ROA 予
- 7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オオバ(9765)の株主優待引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年5月31日
- 1000万
- 2015年8月31日 ±0%
- 1000万
- 2016年5月31日 +134.26%
- 2343万
- 2017年5月31日 -3.44%
- 2262万
- 2018年5月31日 +7.79%
- 2438万
- 2019年5月31日 -17.45%
- 2013万
- 2020年5月31日 +9.44%
- 2203万
- 2021年5月31日 -27.58%
- 1595万
- 2022年5月31日 +8.74%
- 1734万
- 2023年5月31日 +9.87%
- 1906万
- 2024年5月31日 +21.66%
- 2319万
- 2025年5月31日 +43.53%
- 3328万
- 2026年5月31日 +1.89%
- 3391万
個別
- 2015年5月31日
- 1000万
- 2016年5月31日 +134.26%
- 2343万
- 2017年5月31日 -3.44%
- 2262万
- 2018年5月31日 +7.79%
- 2438万
- 2019年5月31日 -17.45%
- 2013万
- 2020年5月31日 +9.44%
- 2203万
- 2021年5月31日 -27.58%
- 1595万
- 2022年5月31日 +8.74%
- 1734万
- 2023年5月31日 +9.87%
- 1906万
- 2024年5月31日 +21.66%
- 2319万
- 2025年5月31日 +43.53%
- 3328万
- 2026年5月31日 +1.89%
- 3391万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 株主優待引当金
株主優待制度に伴う支出に備えるため、翌連結会計年度において発生すると見込まれる額を計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法
①退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。
②数理計算上の差異の費用処理方法
数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
③小規模企業等における簡便法の採用
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
・完成工事高及び完成工事原価の計上基準
主として、工事契約については履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき、一定の期間にわたり収益を認識しており、履行義務の充足に係る進捗度の見積りは、工事原価総額に対する発生原価の割合に基づき算定しております。
(6)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
連結キャッシュ・フロー計算書における資金(現金及び現金同等物)は、手許現金、随時引き出し可能な要求払預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヶ月以内に償還期限の到来する短期的な投資等であります。2026/08/25 12:57 - #2 引当金明細表(連結)
- 2026/08/25 12:57
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 628,149 672,333 628,149 672,333 株主優待引当金 33,285 33,914 33,285 33,914 貸倒引当金 44,534 - - 44,534 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 株主優待引当金
株主優待制度に伴う支出に備えるため、翌事業年度において発生すると見込まれる額を計上しております。2026/08/25 12:57