#1 固定資産の減価償却の方法: 物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産
定率法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却しております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)長期前払費用
均等償却しております。2015/08/28 14:53
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
・当社
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物(建物附属設備を除く)以外は定率法によっております。
・連結子会社
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却しております。
②無形固定資産
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
均等償却しております。2015/08/28 14:53