ソフトウエア
連結
- 2016年3月31日
- 254億2500万
- 2017年3月31日 -0.18%
- 253億8000万
個別
- 2016年3月31日
- 246億8100万
- 2017年3月31日 -0.03%
- 246億7300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(最長5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
(4)長期前払費用
法人税法の規定に基づく定額法2017/08/09 10:06 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2017/08/09 10:06
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 工具、器具及び備品 0 1 ソフトウエア 37 76 電話加入権 0 - - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.「当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。2017/08/09 10:06
2.ソフトウエアの「当期増加額」は、システム構築及び強化のための投資等によるものであります。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(最長5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
④ 長期前払費用
法人税法の規定に基づく定額法2017/08/09 10:06