材料貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 600万
- 2010年3月31日 -50%
- 300万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 3億2900万
- 2012年3月31日 -7.9%
- 3億300万
- 2013年3月31日 -2.97%
- 2億9400万
- 2014年3月31日 +4.08%
- 3億600万
- 2015年3月31日 -2.29%
- 2億9900万
- 2016年3月31日 -18.39%
- 2億4400万
- 2017年3月31日 +2.46%
- 2億5000万
- 2018年3月31日 +2.8%
- 2億5700万
- 2019年3月31日 +1.56%
- 2億6100万
- 2020年3月31日 -2.3%
- 2億5500万
- 2021年3月31日 +1.18%
- 2億5800万
- 2022年3月31日 -1.16%
- 2億5500万
- 2023年3月31日 +0.39%
- 2億5600万
- 2024年3月31日 +3.52%
- 2億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 800万
- 2009年3月31日 -25%
- 600万
- 2010年3月31日 -50%
- 300万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 3億2900万
- 2012年3月31日 -7.9%
- 3億300万
- 2013年3月31日 -2.97%
- 2億9400万
- 2014年3月31日 +4.08%
- 3億600万
- 2015年3月31日 -2.29%
- 2億9900万
- 2016年3月31日 -18.39%
- 2億4400万
- 2017年3月31日 +2.46%
- 2億5000万
- 2018年3月31日 +2.8%
- 2億5700万
- 2019年3月31日 +1.56%
- 2億6100万
- 2020年3月31日 -2.3%
- 2億5500万
- 2021年3月31日 +1.18%
- 2億5800万
- 2022年3月31日 -1.16%
- 2億5500万
- 2023年3月31日 +0.39%
- 2億5600万
- 2024年3月31日 +3.52%
- 2億6500万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループが保有する建設用重量仮設鋼材及び棚卸資産は総資産のうち重要な割合を占めております。賃貸、販売、返却等による建設機材及び棚卸資産の動きはシステムで管理し、保有在庫については定期的に棚卸しを実施しております。2024/06/20 13:31
建設機材は購入年度別総平均法による原価から定額法による減耗費を控除した額により評価し、商品・材料貯蔵品は総平均法による原価法により評価しております。鋼材市況価格が上昇した場合は建設機材及び棚卸資産の仕入価格も連動して上昇するため、売却時の払出原価と建設機材減耗費が増加し売上原価が押し上げられ、逆に下落した場合は収益性低下による簿価切り下げを行う可能性があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは当該リスクに対応するため、建設需要動向に応じた建設機材の効率的な購入を行うことなどにより、原価上昇の抑制に努めております。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/06/20 13:31
(a) 商品、材料貯蔵品
総平均法 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (重仮設事業)2024/06/20 13:31
建設用重量仮設鋼材の賃貸稼働量は前年比改善し、遅れていた案件の進捗等もあり売上高が増収となりました。建設機材、商品及び材料貯蔵品の保有額が6億26百万円増加したため、前期末比6億41百万円増の245億18百万円となりました。
(重仮設工事事業) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/06/20 13:31
商品、材料貯蔵品……総平均法
4 固定資産の減価償却の方法