建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/24 13:06

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	―百万円

2015/06/24 13:06

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
千葉県成田市	遊休資産	土地・建物等	9百万円	―百万円
愛知県稲沢市	遊休資産	土地	7百万円	―百万円

当社グループは、本業に係わる事業用資産とその他の資産に分類し、事業用資産については地域別に、その他の資産に含まれ将来の使用が見込まれない遊休資産については個々の物件ごとにグルーピングを行っております。
上記資産は、将来の利用計画がない売却予定資産のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。減損損失の測定に使用した回収可能価額は、不動産鑑定評価等を基にした正味売却価額により評価しております。

2015/06/24 13:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/24 13:06