構築物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 1100万
- 2015年12月31日 +145.45%
- 2700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2016/03/30 10:05
主として、ホテル事業における建物及び構築物、客室用備品であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
ただし、当社が㈱関西インフライトケイタリングへ賃貸中の資産(建物・構築物)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
主として、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 10:05 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2016/03/30 10:05
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物除売却損 13百万円 71百万円 機械装置及び運搬具除売却損 2百万円 6百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)2016/03/30 10:05
(注)上記のうち、店舗の減損損失に含まれる83百万円(土地)及び賃貸不動産の減損損失に含まれる72百万円(土地)は当連結会計年度前の期間の誤謬の訂正によるものですが、金額的重要性及び質的重要性が乏しいため、当連結会計年度の損失として処理しております。用途 種類 金額 場所 店舗当社及び連結子会社6社(20店舗) 建物及び構築物 165百万円 千葉県木更津市他 工具、器具及び備品 75百万円 土地 83百万円 賃貸不動産当社(2物件) 建物及び構築物 14百万円 千葉県成田市他 土地 72百万円
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
ただし、当社が㈱関西インフライトケイタリングへ賃貸中の資産(建物・構築物)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
主として、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 10:05