いであ(9768)の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 6872万
- 2009年12月31日 +103.54%
- 1億3988万
- 2010年12月31日 -2.54%
- 1億3632万
- 2011年12月31日 -8.62%
- 1億2457万
- 2012年12月31日 -17.24%
- 1億310万
- 2013年12月31日 -17.75%
- 8480万
- 2014年12月31日 +2%
- 8649万
- 2015年12月31日 +71.12%
- 1億4801万
- 2016年12月31日 -19.15%
- 1億1967万
- 2017年12月31日 -14.41%
- 1億243万
- 2018年12月31日 -7.91%
- 9434万
- 2019年12月31日 -13.86%
- 8126万
- 2020年12月31日 -23.25%
- 6237万
- 2021年12月31日 +189.27%
- 1億8042万
- 2022年12月31日 +22.86%
- 2億2166万
- 2023年12月31日 -20.21%
- 1億7687万
- 2024年12月31日 -27.7%
- 1億2789万
- 2025年12月31日 -20.68%
- 1億144万
個別
- 2008年12月31日
- 8276万
- 2009年12月31日 +80.23%
- 1億4917万
- 2010年12月31日 -7.34%
- 1億3822万
- 2011年12月31日 -11.32%
- 1億2258万
- 2012年12月31日 -17.09%
- 1億162万
- 2013年12月31日 -18.19%
- 8314万
- 2014年12月31日 +1.6%
- 8447万
- 2015年12月31日 +73%
- 1億4614万
- 2016年12月31日 -19.16%
- 1億1814万
- 2017年12月31日 -14.43%
- 1億110万
- 2018年12月31日 -8.98%
- 9202万
- 2019年12月31日 -18.86%
- 7466万
- 2020年12月31日 -23.6%
- 5704万
- 2021年12月31日 +209.09%
- 1億7633万
- 2022年12月31日 -8.87%
- 1億6068万
- 2023年12月31日 -14.79%
- 1億3691万
- 2024年12月31日 -16.46%
- 1億1438万
- 2025年12月31日 -20.4%
- 9105万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
機械装置及び運搬具 5~6年2026/03/26 10:02 - #2 設備投資等の概要
- (全社共通)2026/03/26 10:02
当連結会計年度の主な設備投資は、赤坂MSビル改修(43百万円)、国土環境研究所改修(10百万円)、富士研修所改修(8百万円)等により、総額153百万円の投資を実施しております。また、「セグメント情報」におきましては、環境コンサルタント事業、建設コンサルタント事業、情報システム事業、海外事業及び不動産事業の「セグメント資産」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」にそれぞれ含めて記載しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 5~6年2026/03/26 10:02
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 5~15年2026/03/26 10:02
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。