広告宣伝費
連結
- 2008年3月31日
- 2億8582万
- 2009年3月31日 +36.92%
- 3億9135万
- 2009年12月31日 -42.49%
- 2億2508万
- 2010年3月31日 +70.24%
- 3億8319万
- 2010年6月30日 -76.43%
- 9032万
- 2010年9月30日 +48.22%
- 1億3388万
- 2010年12月31日 +69.69%
- 2億2719万
- 2011年3月31日 +62.74%
- 3億6974万
- 2011年6月30日 -76.4%
- 8724万
- 2011年9月30日 +48.86%
- 1億2987万
- 2011年12月31日 +55.8%
- 2億233万
- 2012年3月31日 +70.21%
- 3億4440万
- 2012年6月30日 -77.22%
- 7844万
- 2012年9月30日 +63.1%
- 1億2793万
- 2012年12月31日 +79.68%
- 2億2987万
- 2013年3月31日 +88.8%
- 4億3399万
- 2013年6月30日 -67.12%
- 1億4271万
- 2013年9月30日 +38.44%
- 1億9757万
- 2013年12月31日 +49.71%
- 2億9578万
- 2014年3月31日 +72.27%
- 5億954万
- 2014年6月30日 -73.72%
- 1億3392万
- 2014年9月30日 +32.9%
- 1億7798万
- 2014年12月31日 +72.61%
- 3億721万
- 2015年3月31日 +91.44%
- 5億8813万
- 2015年9月30日 -65.26%
- 2億429万
- 2016年3月31日 +211.42%
- 6億3621万
- 2016年9月30日 -73.42%
- 1億6910万
- 2017年3月31日 +224.7%
- 5億4909万
- 2017年9月30日 -69.45%
- 1億6777万
- 2018年3月31日 +118.74%
- 3億6698万
- 2018年9月30日 -54.09%
- 1億6849万
- 2019年3月31日 +172.61%
- 4億5933万
- 2019年9月30日 -69.88%
- 1億3835万
- 2020年3月31日 +163.37%
- 3億6436万
- 2020年9月30日 -67.28%
- 1億1921万
- 2021年3月31日 +149.91%
- 2億9793万
- 2021年9月30日 -55.55%
- 1億3243万
- 2022年3月31日 +202.6%
- 4億75万
- 2022年9月30日 -56.32%
- 1億7505万
- 2023年3月31日 +120.15%
- 3億8539万
- 2023年9月30日 -66.82%
- 1億2785万
- 2024年3月31日 +163.25%
- 3億3658万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8250万
- 2009年3月31日 -9.92%
- 2億5448万
- 2010年3月31日 +7.99%
- 2億7483万
- 2011年3月31日 +0.98%
- 2億7752万
- 2012年3月31日 +2.34%
- 2億8402万
- 2013年3月31日 +53.04%
- 4億3467万
- 2014年3月31日 +17.14%
- 5億917万
- 2015年3月31日 +14.59%
- 5億8344万
- 2016年3月31日 +8.17%
- 6億3112万
- 2017年3月31日 -12.58%
- 5億5170万
- 2018年3月31日 -33.41%
- 3億6737万
- 2019年3月31日 +23.7%
- 4億5443万
- 2020年3月31日 -20.39%
- 3億6178万
- 2021年3月31日 -16.62%
- 3億166万
- 2022年3月31日 +37.12%
- 4億1364万
- 2023年3月31日 -4.16%
- 3億9642万
- 2024年3月31日 -13.78%
- 3億4179万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/06/27 16:27
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 広告宣伝費 385,395千円 336,587千円 役員報酬 253,185千円 284,463千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上原価は、8,398百万円(前年同期比3.6%増)となりました。これは主に、校舎数の増加等による人件費や家賃等の校舎運営費用の増加に加え、「インフレ特別手当」の支給や正社員の給与水準の引き上げ(ベースアップ)、パート社員の昇給といった人的投資を積極的に推し進めたことによるものであります。この結果、売上総利益は、4,799百万円(前年同期比1.6%減)となりました。2024/06/27 16:27
販売費及び一般管理費は、2,105百万円(前年同期比0.5%減)となりました。これは主に、採用強化のための採用コストの増加や前連結会計年度の12月から稼働を開始した富士山合宿場3号館の維持管理費の増加等の影響があったものの、webメディアを活用した効果的なプロモーションを実施するなど、広告宣伝費が減少したことによるものであります。この結果、営業利益は、2,694百万円(前年同期比2.4%減)となりました。なお、売上高営業利益率は前連結会計年度の21.3%から0.9ポイント下落し20.4%となりましたが、中期経営計画で目標として掲げる20%を上回ることができました。
営業外収益は、72百万円(前年同期比2.2%増)となりました。これは主に、自社所有の合宿場や賃借物件の損害に対する受取保険金が増加したことによるものであります。一方、営業外費用は、52百万円(前年同期比20.3%増)となりました。これは主に、当連結会計年度において、海外子会社で為替差損が発生したこと、また、訴訟関連費用が増加したことによるものであります。この結果、経常利益は、2,715百万円(前年同期比2.7%減)となりました。