#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。但し、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 10～20年
機械及び装置 10年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。自社利用のソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づいております。
また、のれんについては、その効果が発現すると見積られる期間(15年以内)で均等償却しております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。2015/01/30 14:39
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は、前連結会計年度末に比べて、313百万円減少し、1,033百万円となりました。これは、主として現金及び預金の減少、商品、前払費用の増加等によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて、245百万円増加し、3,817百万円となりました。これは、主として建物及び構築物、差入保証金の増加、ソフトウエアの減少等によるものであります。
この結果、総資産は前連結会計年度末に比べて、67百万円減少し、4,850百万円となりました。
2015/01/30 14:39
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。但し、当社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 6～10年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。自社利用のソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づいております。2015/01/30 14:39