- 9769
- 2026/09/04
- 時価
- 285億円
- PER 予
- 12.93倍
- 2010年以降
- 7.59-33.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.73倍
- 2010年以降
- 0.9-6.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.88%
- ROE 予
- 28.85%
- ROA 予
- 19.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年12月31日)2017/02/10 15:00
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
当社グループの報告セグメントは教育事業のみであり、重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- 当社グループの教育事業では、通常授業のほかに、春期、夏期、冬期の各講習会を実施しております。そのため、売上高は各講習会の時期に増大することから、四半期ごとの実績に季節的変動があります。2017/02/10 15:00
- #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような状況の中、当社グループは、学齢人口の増加が続いている東京都内及び近郊エリアに、「ena」(集団授業)、「マイスクールena」(個別指導)を中心とする進学塾を展開し、生徒・保護者様のニーズに応えられる教育環境を築いてまいりました。また、各家庭において私立中学・高校への進学という投資効果に対する意識が高まる中、特に人気が上昇している都立中高一貫校及び都立難関高校コースの充実を図り、生徒・保護者様のニーズにきめ細かく応えることのできる学習指導に取り組んでまいりました。2017/02/10 15:00
当第3四半期連結累計期間におきましては、授業料の値下げ等の施策による生徒数の増加が、冬期講習生の確保に繋がり、当第3四半期累計期間の売上高の増加に貢献いたしました。
また、費用面では、株主優待に関する費用や合宿所の維持・管理費用等が増加したものの、広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費が減少したこと等により、営業費用全体としては前年同四半期累計期間と比較して減少いたしました。