- 9761
- 2026/10/02
- 時価
- 82億円
- PER 予
- 9.32倍
- 2010年以降
- 赤字-49.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.47倍
- 2010年以降
- 0.25-0.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.07%
- ROE 予
- 5.03%
- ROA 予
- 2.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 2億2016万
- 2019年3月31日 -7.81%
- 2億297万
個別
- 2018年3月31日
- 3065万
- 2019年3月31日 +5.32%
- 3228万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。2019/06/28 9:15 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 無形固定資産
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
期末現在に有する債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については主に貸倒実績率により、貸倒懸念債権等の個別債権については回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2019/06/28 9:15 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
3 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
期末現在に有する債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等の個別債権については回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2019/06/28 9:15 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。2019/06/28 9:15