東海リース(9761)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2425万
- 2010年3月31日 -10.77%
- 2163万
- 2010年12月31日 -45.67%
- 1175万
- 2011年3月31日 -48.49%
- 605万
- 2011年6月30日 +778.07%
- 5317万
- 2011年9月30日 -72.29%
- 1473万
- 2011年12月31日 +174.33%
- 4042万
- 2012年3月31日 -86.23%
- 556万
- 2012年6月30日 +464.76%
- 3144万
- 2012年9月30日 +15.07%
- 3618万
- 2012年12月31日 +207.83%
- 1億1138万
- 2013年3月31日 -70.06%
- 3335万
- 2013年6月30日 +122.06%
- 7406万
- 2013年9月30日 -68.33%
- 2345万
- 2013年12月31日 +102.86%
- 4758万
- 2014年3月31日 -80.38%
- 933万
- 2014年6月30日 +277.31%
- 3523万
- 2014年9月30日 -72.94%
- 953万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 1億1096万
- 2015年3月31日 -23.97%
- 8436万
- 2015年6月30日 +20.06%
- 1億128万
- 2015年9月30日 -61.97%
- 3851万
- 2015年12月31日 +78.47%
- 6873万
- 2016年3月31日 -34.55%
- 4498万
- 2016年6月30日 +139.62%
- 1億779万
- 2016年9月30日 -14.26%
- 9242万
- 2016年12月31日 +101.8%
- 1億8651万
- 2017年3月31日 -65.48%
- 6438万
- 2017年6月30日 +76.48%
- 1億1361万
- 2017年9月30日 +38.52%
- 1億5738万
- 2017年12月31日 -46.42%
- 8433万
- 2018年3月31日 -41.57%
- 4927万
- 2018年6月30日 +136.74%
- 1億1665万
- 2018年9月30日 -11.64%
- 1億308万
- 2018年12月31日 +15.19%
- 1億1874万
- 2019年3月31日 -40.75%
- 7035万
- 2019年6月30日 +80.56%
- 1億2703万
- 2019年9月30日 +1.65%
- 1億2913万
- 2019年12月31日 +18.32%
- 1億5278万
- 2020年3月31日 -17.45%
- 1億2611万
- 2020年6月30日 +131.6%
- 2億9209万
- 2020年9月30日 -61.99%
- 1億1101万
- 2020年12月31日 +94.94%
- 2億1641万
- 2021年3月31日 -27.31%
- 1億5730万
- 2021年6月30日 +233.43%
- 5億2449万
- 2021年9月30日 +14.13%
- 5億9857万
- 2021年12月31日 -12.8%
- 5億2197万
- 2022年3月31日 +12.88%
- 5億8919万
- 2022年6月30日 +3.1%
- 6億744万
- 2022年9月30日 -8.4%
- 5億5640万
- 2022年12月31日 -6.09%
- 5億2252万
- 2023年3月31日 +4.05%
- 5億4367万
- 2023年6月30日 -4.05%
- 5億2163万
- 2023年9月30日 +11.08%
- 5億7941万
- 2023年12月31日 +4.06%
- 6億294万
- 2024年3月31日 +4.17%
- 6億2808万
- 2024年6月30日 -4.6%
- 5億9918万
- 2024年9月30日 +3%
- 6億1718万
- 2024年12月31日 +2.9%
- 6億3506万
- 2025年3月31日 +12.11%
- 7億1195万
- 2025年6月30日 -2.66%
- 6億9304万
- 2025年9月30日 +1.22%
- 7億147万
- 2025年12月31日 -4.56%
- 6億6947万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 原材料のうち主要資材であるベニヤ板は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2025/06/26 10:22
仕掛品は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
その他の棚卸資産は、主に最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。