アイネス(9742)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億3900万
- 2009年3月31日 -7.26%
- 15億2000万
- 2010年3月31日 +87.5%
- 28億5000万
- 2011年3月31日 -0.14%
- 28億4600万
- 2012年3月31日 -12.3%
- 24億9600万
- 2013年3月31日 -8.37%
- 22億8700万
- 2014年3月31日 +18.19%
- 27億300万
- 2015年3月31日 +6.25%
- 28億7200万
- 2016年3月31日 -26.88%
- 21億
- 2017年3月31日 +20.33%
- 25億2700万
- 2018年3月31日 +21.49%
- 30億7000万
- 2019年3月31日 +18.86%
- 36億4900万
- 2020年3月31日 +3.45%
- 37億7500万
- 2021年3月31日 -4.77%
- 35億9500万
- 2022年3月31日 -26.12%
- 26億5600万
- 2023年3月31日 -15.63%
- 22億4100万
- 2024年3月31日 +11.47%
- 24億9800万
- 2025年3月31日 +28.74%
- 32億1600万
- 2026年3月31日 +4.04%
- 33億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 16億600万
- 2009年3月31日 -6.48%
- 15億200万
- 2010年3月31日 +88.28%
- 28億2800万
- 2011年3月31日 -2.44%
- 27億5900万
- 2012年3月31日 -12.14%
- 24億2400万
- 2013年3月31日 -8.46%
- 22億1900万
- 2014年3月31日 +19.42%
- 26億5000万
- 2015年3月31日 +7.17%
- 28億4000万
- 2016年3月31日 -26.48%
- 20億8800万
- 2017年3月31日 +20.55%
- 25億1700万
- 2018年3月31日 +20.62%
- 30億3600万
- 2019年3月31日 +19.1%
- 36億1600万
- 2020年3月31日 +3.48%
- 37億4200万
- 2021年3月31日 -4.84%
- 35億6100万
- 2022年3月31日 -26.03%
- 26億3400万
- 2023年3月31日 -16.48%
- 22億
- 2024年3月31日 +12.14%
- 24億6700万
- 2025年3月31日 +29.47%
- 31億9400万
- 2026年3月31日 +4.32%
- 33億3200万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/22 9:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 11 4 ソフトウエア 0 - その他無形固定資産 0 - - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。2026/06/22 9:32
3 原価計算の方法前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 長期前払費用 12 11 ソフトウエア 1,472 2,043 販売費及び一般管理費
プロジェクト別個別原価計算によっており、原価差額は期末に売上原価及び仕掛品等に配賦しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの当期増加額の主なものは、地方自治体向けソフトウエア及びIT基盤高度化投資等によるものであります。2026/06/22 9:32
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/22 9:32
当社グループは、原則として、事業用資産については1つのグルーピングとしており、遊休資産または処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都中央区 サービス提供用ソフトウエア ソフトウエア 1,104
当連結会計年度において、当該サービス提供用ソフトウエアの新規提供の終了を決定したことに伴い、今後利用見込みがないサービス提供用ソフトウエアについて、当該固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,104百万円)として特別損失に計上しました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、回収可能価額はゼロとして評価しております。