メイテックグループ HD(9744)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エンジニアリングソリューション事業の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 8772万
- 2014年3月31日 +7.32%
- 9414万
- 2015年3月31日 -87.21%
- 1203万
- 2016年3月31日 +479.46%
- 6975万
- 2017年3月31日
- -4722万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 各事業の概要は、下記のとおりであります。2025/06/18 10:30
「エンジニアリングソリューション事業」については、エンジニア派遣事業を中心に行っております。
「エンジニア紹介事業」については、エンジニアに特化した職業紹介事業を行っております。 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2025/06/18 10:30
当社グループは、当社(株式会社メイテックグループホールディングス)、連結子会社6社により構成されており、主にエンジニアリングソリューション事業及びエンジニア紹介事業を行っております。
エンジニアリングソリューション事業はエンジニア派遣事業を中心とした派遣事業を行っています。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① エンジニアリングソリューション事業2025/06/18 10:30
エンジニアリングソリューション事業はエンジニア派遣サービスを顧客に提供しています。
エンジニア派遣サービスは、派遣契約に基づき、派遣期間にわたりサービスの支配が顧客に移転することから、一定の期間にわたり履行義務が充足されると判断しており、時の経過に基づき収益を認識しております。 - #4 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/18 10:30
(注)従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数にて記載しております。2025年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) エンジニアリングソリューション事業 13,262 (768) エンジニア紹介事業 57 (1)
(2)提出会社の状況 - #5 沿革
- 2025/06/18 10:30
年月 概況 2013年2月7月2014年10月2015年7月2016年3月8月12月2017年4月9月12月2019年3月 株式会社ビー・エム・オー・エーの清算結了。株式会社メイテックEX(現連結子会社)設立。株式会社メイテックCAEを当社へ吸収合併。アポロ技研株式会社の子会社の上海阿波馬可科技有限公司の清算結了。明達科(成都)科技培訓有限公司の清算結了。明達科(西安)科技培訓有限公司の清算結了。株式の取得により、アポロ技研株式会社を完全子会社化。アポロ技研株式会社の全株式を譲渡。株式会社all engineer.jpを当社へ吸収合併。株式会社メイテックビジネスサービス(現連結子会社)設立。東京本社を東京都台東区に移転。明達科(上海)科技有限公司の清算結了。明達科(上海)人才服務有限公司の清算結了。 2022年4月2023年4月2023年10月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。株式会社メイテック分割準備会社(現連結子会社、株式会社メイテック)設立。持株会社体制へ移行し、株式会社メイテックグループホールディングスへ商号変更。吸収分割により、エンジニアリングソリューション事業を承継会社である株式会社メイテック(株式会社メイテック分割準備会社より商号変更)に承継。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2024年4月1日~2025年3月31日)においては、緩やかな景気回復が続く一方で、不安定な海外情勢、資源価格等の上昇なども続いており、景気の先行きは不透明な状況で推移しました。2025/06/18 10:30
当社グループの連結売上高の9割超を占めるエンジニアリングソリューション事業を担うメイテック(MT)、メイテックフィルダーズ(MF)では、主要顧客である大手製造業各社が、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、受注は堅調に推移しました。中長期の成長を見据え、厳しい採用環境の中、品質を堅持した積極採用を継続した結果、2025年3月末のエンジニア社員数(MT・MFの合計)は、12,147名(前年3月末比▲106名、▲0.9%)となりました。このような状況下、受注に応え、新入社員および既存社員の配属を促進した結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。また、時間外労働の増加等により、稼働時間は前年同期比で若干増加しました。
その結果、売上、利益共に過去最高を更新しました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 受取配当金については、配当金の効力発生日をもって認識することとしております。2025/06/18 10:30
なお、当社は、2023年10月1日付で持株会社体制に移行しており、移行前の収益及び費用の計上基準は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)3.会計方針に関する事項(5)重要な収益及び費用の計上基準①エンジニアリングソリューション事業」に記載のとおりであります。