有価証券報告書-第45期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、一部の建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに在外子会社については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	4～50年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。