構築物(純額)
個別
- 2017年9月30日
- 1億3800万
- 2018年9月30日 +64.49%
- 2億2700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
①ソフトウエア
1)市場販売目的のソフトウエア
将来の見込販売数量による償却額と残存有効期間(3年以内)による均等配分額とを比較し、いずれか大きい額をもって償却
2)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間を5年とする定額法
②その他
定額法2019/01/07 16:29 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2019/01/07 16:29
前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) 建物及び構築物 1 百万円 0 百万円 工具、器具及び備品 2 4 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における固定資産は、56,240百万円となり、前連結会計年度末54,883百万円と比較して、1,357百万円増加しました。2019/01/07 16:29
その主な理由は、「建設仮勘定」が310百万円、「ソフトウエア仮勘定」が278百万円減少したものの、「建物及び構築物(純額)」が1,372百万円、「投資有価証券」が367百万円、「ソフトウエア」が176百万円増加したことなどによるものです。
②負債の部について - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定率法を採用しております。2019/01/07 16:29
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりです。