構築物(純額)
個別
- 2019年9月30日
- 2億500万
- 2020年9月30日 -8.78%
- 1億8700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
①ソフトウエア
1)市場販売目的のソフトウエア
将来の見込販売数量による償却額と残存有効期間(3年以内)による均等配分額とを比較し、いずれか大きい額をもって償却
2)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間を5年とする定額法
②その他
定額法2020/12/21 16:54 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2020/12/21 16:54
前連結会計年度(自 平成30年10月1日至 令和元年9月30日) 当連結会計年度(自 令和元年10月1日至 令和2年9月30日) 建物及び構築物 5 百万円 19 百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②固定資産2020/12/21 16:54
当連結会計年度末における固定資産は、61,826百万円となり、前連結会計年度末55,915百万円と比較して、5,910百万円増加しました。 その主な理由は、ソフトウエア仮勘定が437百万円、建物及び構築物(純額)が222百万円とそれぞれ減少したものの、長期預金が5,100百万円、投資有価証券が755百万円、繰延税金資産が344百万円、ソフトウエアが267百万円とそれぞれ増加したことによります。
(2) 負債の部について - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2020/12/21 16:54
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりです。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2020/12/21 16:54
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産