9749 富士ソフト

9749
2024/08/26
時価
6032億円
PER 予
26.84倍
2009年以降
9.32-85.96倍
(2009-2023年)
PBR
4.26倍
2009年以降
0.41-3.24倍
(2009-2023年)
配当 予
0.47%
ROE 予
15.87%
ROA 予
8.27%
資料
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減価償却費

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
15億3831万
2009年3月31日 +8.46%
16億6838万
2010年3月31日 -7.42%
15億4460万
2011年3月31日 -4.34%
14億7763万
2012年3月31日 -21.18%
11億6467万
2013年3月31日 -18.93%
9億4415万
2013年12月31日 -39.01%
5億7584万
2014年12月31日 +12.02%
6億4504万
2015年12月31日 -8.22%
5億9200万
2016年12月31日 +2.65%
6億771万
2017年12月31日 -1.73%
5億9721万
2018年12月31日 +8.6%
6億4855万
2019年12月31日 -3.63%
6億2500万
2020年12月31日 -3.68%
6億200万
2021年12月31日 +5.15%
6億3300万
2022年12月31日 -3.95%
6億800万
2023年12月31日 +8.22%
6億5800万

個別

2008年3月31日
12億5707万
2009年3月31日 +7.81%
13億5521万
2010年3月31日 -8.52%
12億3971万
2011年3月31日 -5.97%
11億6574万
2012年3月31日 -31.49%
7億9860万
2013年3月31日 -6.23%
7億4889万
2013年12月31日 -43.12%
4億2597万
2014年12月31日 +13.86%
4億8500万
2015年12月31日 -13.32%
4億2040万
2016年12月31日 -1.42%
4億1445万
2017年12月31日 -5.6%
3億9125万
2018年12月31日 +17.33%
4億5905万
2019年12月31日 -8.29%
4億2100万
2020年12月31日 -9.98%
3億7900万
2021年12月31日 +7.92%
4億900万
2022年12月31日 -4.65%
3億9000万
2023年12月31日 +3.08%
4億200万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
役員賞与引当金繰入額49百万円105百万円
減価償却費390百万円402百万円
2024/03/27 15:00
#2 事業等のリスク
(5) プロダクト・サービスについて
当社グループは、自社プロダクト及び他社プロダクトの提供をしております。自社プロダクトについては、マーケットニーズを考慮した投資及び販売計画を作成しておりますが、マーケットニーズの変化や急速な技術革新等により製品の陳腐化が進み、想定どおりの販売が困難になった場合には、当該プロダクトに係る追加の減価償却費や減損損失が生じることとなります。
また、自社プロダクトについて品質管理を徹底し、他社プロダクトについても製品の性質を踏まえた契約や適切な形式での提供に努めておりますが、バグや製品の欠陥による交換対応等が発生した場合には追加コストの発生や損害賠償責任を負う可能性があることに加え、他社製品に組み込まれる場合においては、想定外の多額の損害賠償請求を受ける可能性があります。
2024/03/27 15:00
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年12月31日)当事業年度(2023年12月31日)
有価証券・会員権等評価損615百万円603百万円
減価償却費534百万円388百万円
工事損失引当金54百万円86百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/03/27 15:00
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年12月31日)当連結会計年度(2023年12月31日)
有価証券・会員権等評価損633百万円620百万円
減価償却費592百万円935百万円
土地125百万円214百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2024/03/27 15:00