富士ソフト（9749）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ファシリティ事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 6億6268万
- 2013年6月30日 -71.04%
- 1億9193万
- 2013年9月30日 +75.42%
- 3億3668万
- 2013年12月31日 +28.23%
- 4億3171万
- 2014年3月31日 -87.04%
- 5593万
- 2014年6月30日 +178.17%
- 1億5558万
- 2014年9月30日 +71.89%
- 2億6743万
- 2014年12月31日 +101.34%
- 5億3846万
- 2015年3月31日 -74.23%
- 1億3873万
- 2015年6月30日 +139.5%
- 3億3227万
- 2015年9月30日 +94.92%
- 6億4767万
- 2015年12月31日 +39.88%
- 9億594万
- 2016年3月31日 -81.16%
- 1億7064万
- 2016年6月30日 +183.1%
- 4億8310万
- 2016年9月30日 +42.38%
- 6億8784万
- 2016年12月31日 +49.23%
- 10億2647万
- 2017年3月31日 -77.56%
- 2億3035万
- 2017年6月30日 +139.01%
- 5億5057万
- 2017年9月30日 +52.28%
- 8億3840万
- 2017年12月31日 +32.64%
- 11億1209万
- 2018年3月31日 -79.67%
- 2億2605万
- 2018年6月30日 +137.13%
- 5億3603万
- 2018年9月30日 +47.85%
- 7億9251万
- 2018年12月31日 +42.78%
- 11億3156万
- 2019年3月31日 -71.54%
- 3億2200万
- 2019年6月30日 +96.27%
- 6億3200万
- 2019年9月30日 +43.99%
- 9億1000万
- 2019年12月31日 +33.08%
- 12億1100万
- 2020年3月31日 -85.14%
- 1億8000万
- 2020年6月30日 +155%
- 4億5900万
- 2020年9月30日 +44.66%
- 6億6400万
- 2020年12月31日 +21.99%
- 8億1000万
- 2021年3月31日 -82.84%
- 1億3900万
- 2021年6月30日 +192.09%
- 4億600万
- 2021年9月30日 +71.43%
- 6億9600万
- 2021年12月31日 +37.36%
- 9億5600万
- 2022年3月31日 -82.22%
- 1億7000万
- 2022年6月30日 +119.41%
- 3億7300万
- 2022年9月30日 +72.65%
- 6億4400万
- 2022年12月31日 +26.55%
- 8億1500万
- 2023年3月31日 -72.64%
- 2億2300万
- 2023年6月30日 +115.25%
- 4億8000万
- 2023年9月30日 +66.88%
- 8億100万
- 2023年12月31日 +26.09%
- 10億1000万
- 2024年3月31日 -73.66%
- 2億6600万
- 2024年6月30日 -54.14%
- 1億2200万
- 2024年12月31日
- -3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/03/17 15:00
当社グループは、サービス別の事業単位から構成されており、「SI(システムインテグレーション)事業」及び「ファシリティ事業」の2つを報告セグメントとしております。
「SI(システムインテグレーション)事業」 - #2 事業の内容
- 3 【事業の内容】2025/03/17 15:00
当社グループは、連結子会社32社、持分法適用非連結子会社2社、持分法適用関連会社1社で構成され、SI(システムインテグレーション)事業、ファシリティ事業を主な事業として行っております。
グループ各社は、独自の営業展開をしておりますが、グループ各社との連携も図っております。 - #3 事業等のリスク
- また、データセンター事業では、安定的に運用するために、電源設備・空調設備等の設備更新等、継続的に多額の設備投資が必要となります。設備の稼働能力に対し稼働が低水準で推移し、収益性が低下した場合には、当該データセンターに係る減損損失が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、データセンターでは大量の電力を必要としており、電力料金が高騰する状況において、お客様への転嫁等の対応が取れない場合、電力調達に追加的費用が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。2025/03/17 15:00
(8) ファシリティ事業について
当社グループは、賃借した場合のランニングコストと自社保有の場合の初期費用及び運用コストとで長期間の現在価値の比較を行う等、多面的な評価を行った上で、各地に自社利用オフィスとして不動産を所有しております。また、一時的に自社利用の必要性が無くなったビルや一部フロアをファシリティ事業として賃貸しております。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 結合当事企業の名称 サイバーコム株式会社2025/03/17 15:00
事業の内容 ソフトウェア開発事業、サービス事業、ファシリティ事業
(2)企業結合日 - #5 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ
時価法2025/03/17 15:00 - #6 従業員の状況（連結）
- 2024年12月31日現在2025/03/17 15:00
(注)1.従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループセグメントの名称 従業員数(名) SI事業 13,902 (398) ファシリティ事業 16 (1) その他 5,771 (5,295)
の出向者を含む就業人員数であります。 - #7 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2025/03/17 15:00
1988年4月 当社入社 2020年4月 当社常務執行役員 管理部門 担当 2021年3月 当社常務執行役員 管理部門・ファシリティ事業 担当 2022年3月 当社取締役常務執行役員(現任)管理部門担当(現任)ファシリティ事業担当(現任) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② ファシリティ事業2025/03/17 15:00
ファシリティ事業におきましては、テナントの減少により、売上高は28億61百万円(前年同期比1.6%減)となり、汐留ビル開所に係る費用の増加等により、営業損失は36百万円(前年同期は10億10百万円の営業利益)となりました。
③ その他 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2025/03/17 15:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
