減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 2億5900万
- 2009年12月31日 +12.74%
- 2億9200万
- 2010年12月31日 -3.77%
- 2億8100万
- 2011年12月31日 -9.61%
- 2億5400万
- 2012年12月31日 ±0%
- 2億5400万
- 2013年12月31日 +11.81%
- 2億8400万
- 2014年12月31日 +16.9%
- 3億3200万
- 2015年12月31日 +1.81%
- 3億3800万
- 2016年12月31日 -1.48%
- 3億3300万
- 2017年12月31日 -1.5%
- 3億2800万
- 2018年12月31日 -5.79%
- 3億900万
- 2019年12月31日 +2.91%
- 3億1800万
- 2020年12月31日 +12.26%
- 3億5700万
- 2021年12月31日 +5.88%
- 3億7800万
- 2022年12月31日 +13.76%
- 4億3000万
- 2023年12月31日 +67.67%
- 7億2100万
個別
- 2008年12月31日
- 1億7500万
- 2009年12月31日 -8.57%
- 1億6000万
- 2010年12月31日 -0.63%
- 1億5900万
- 2011年12月31日 -8.18%
- 1億4600万
- 2012年12月31日 +0.68%
- 1億4700万
- 2013年12月31日 +4.08%
- 1億5300万
- 2014年12月31日 +5.88%
- 1億6200万
- 2015年12月31日 +10.49%
- 1億7900万
- 2016年12月31日 -0.56%
- 1億7800万
- 2017年12月31日 +1.12%
- 1億8000万
- 2018年12月31日 ±0%
- 1億8000万
- 2019年12月31日 +1.11%
- 1億8200万
- 2020年12月31日 +28.57%
- 2億3400万
- 2021年12月31日 +2.56%
- 2億4000万
- 2022年12月31日 +11.67%
- 2億6800万
- 2023年12月31日 +7.84%
- 2億8900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/03/26 15:43
3 セグメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。但し、配分されていない償却資産の減価償却費は、合理的な配賦基準で各事業セグメントへ配賦しております。
4 当連結会計年度において企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント資産については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。但し、配分されていない償却資産の減価償却費は、合理的な配賦基準で各事業セグメントへ配賦しております。2024/03/26 15:43
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/03/26 15:43
おおよその割合前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 退職給付費用 136 百万円 153 百万円 減価償却費 268 百万円 289 百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/26 15:43
営業活動の結果得られた資金は8億7千万円(前期は41億3千6百万円の資金減)となりました。これは主として、洋上風力関連の大型案件で売上債権が多く計上されたことから、売上債権の増加41億4千7百万円(前期は74億1千7百万円の資金減)や棚卸資産の増加10億4千2百万円(前期比115.9%)の資金減があった一方で、税金等調整前当期純利益41億6千3百万円(前期比131.6%)や、減価償却費15億8千5百万円(同122.8%)、未払消費税等の増加7億3千6百万円(同140.6%)等の資金の増加要因があったことによります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)