応用地質(9755)の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 10億1600万
- 2015年3月31日 -18.41%
- 8億2900万
- 2015年6月30日 -2.9%
- 8億500万
- 2015年9月30日 -2.86%
- 7億8200万
- 2015年12月31日 +35.93%
- 10億6300万
- 2016年3月31日 -2.35%
- 10億3800万
- 2016年6月30日 -3.08%
- 10億600万
- 2016年9月30日 -1.79%
- 9億8800万
- 2016年12月31日 +13.26%
- 11億1900万
- 2017年3月31日 -1.52%
- 11億200万
- 2017年6月30日 -0.73%
- 10億9400万
- 2017年9月30日 -0.91%
- 10億8400万
- 2017年12月31日 +40.68%
- 15億2500万
- 2018年3月31日 -0.39%
- 15億1900万
- 2018年6月30日 -1.91%
- 14億9000万
- 2018年9月30日 -0.74%
- 14億7900万
- 2018年12月31日 -11.7%
- 13億600万
- 2019年3月31日 -0.38%
- 13億100万
- 2019年6月30日 -1.31%
- 12億8400万
- 2019年9月30日 -0.39%
- 12億7900万
- 2019年12月31日 +22.67%
- 15億6900万
- 2020年3月31日 -0.76%
- 15億5700万
- 2020年6月30日 -0.9%
- 15億4300万
- 2020年9月30日 -1.04%
- 15億2700万
- 2020年12月31日 +15.65%
- 17億6600万
- 2021年3月31日 -0.57%
- 17億5600万
- 2021年6月30日 -1.08%
- 17億3700万
- 2021年9月30日 -0.69%
- 17億2500万
- 2021年12月31日 +10.9%
- 19億1300万
- 2022年3月31日 -1.25%
- 18億8900万
- 2022年6月30日 -2.06%
- 18億5000万
- 2022年9月30日 -5.78%
- 17億4300万
- 2022年12月31日 +0.34%
- 17億4900万
- 2023年3月31日 -0.97%
- 17億3200万
- 2023年6月30日 -0.92%
- 17億1600万
- 2023年9月30日 -1.34%
- 16億9300万
- 2023年12月31日 +25.69%
- 21億2800万
- 2024年3月31日 -0.28%
- 21億2200万
- 2024年6月30日 -1.37%
- 20億9300万
- 2024年9月30日 -1.1%
- 20億7000万
- 2024年12月31日 +23.62%
- 25億5900万
- 2025年3月31日 -0.9%
- 25億3600万
- 2025年6月30日 -0.79%
- 25億1600万
- 2025年9月30日 -0.6%
- 25億100万
- 2025年12月31日 +24.75%
- 31億2000万
- 2026年3月31日 -0.58%
- 31億200万
- 2026年6月30日 -0.42%
- 30億8900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 10:01
(注)1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 在外子会社の留保利益 △188百万円 △185百万円 退職給付に係る資産 △733百万円 △931百万円 その他 △208百万円 △168百万円
前連結会計年度(2024年12月31日) - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (4) 退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/03/25 10:01
(百万円)