応用地質(9755)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 10億1400万
- 2009年12月31日
- -18億2000万
- 2010年12月31日
- 3億8500万
- 2011年12月31日 +179.48%
- 10億7600万
- 2012年12月31日 +434.94%
- 57億5600万
個別
- 2008年12月31日
- 6100万
- 2009年12月31日
- -13億6200万
- 2010年12月31日
- 2億2900万
- 2011年12月31日 +127.07%
- 5億2000万
- 2012年12月31日 +194.62%
- 15億3200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ハ.業績連動報酬等ならびに非金銭報酬等の内容および額または数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)2026/03/25 10:01
業績連動報酬等としての賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した金銭報酬とし、各事業年度の連結営業利益率、連結ROE、連結当期純利益等の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を、毎年、一定の時期に支給することとしております。目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとしております。
業績連動報酬等かつ非金銭報酬等としての株式報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識とともに中長期の企業価値向上に対する意識を高めるため、業績指標(KPI)を反映した役員株式給付信託制度(BBT)に基づく報酬としております。各事業年度の連結売上高、連結営業利益率、連結ROEの目標値及び中期経営計画数値目標に対する達成度合いに応じて算出されたポイント数(1ポイント=応用地質株1株)に応じて、取締役退任時に株式を給付することとしております。目標となる業績指標とその値は、中期経営計画と整合するよう計画策定時に設定し、適宜、環境の変化に応じて指名・報酬委員会の答申を踏まえた見直しを行うものとしております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業外損益は、8億4千4百万円の利益となり、前連結会計年度から9千1百万円減少いたしました。この結果、経常利益は前連結会計年度に比べ3億6千3百万円減少し、49億5千3百万円となりました。2026/03/25 10:01
特別損益は、17億6千3百万円の利益となり、前連結会計年度から15億6千1百万円増加いたしました。この結果、税金等調整前当期純利益は前連結会計年度に比べ11億9千8百万円増加し、67億1千6百万円となりました。
当連結会計年度における税金費用は、24億3千9百万円と前連結会計年度に比べ10億3千3百万円増加いたしました。また、当連結会計年度の非支配株主に帰属する当期純損失は5千4百万円(前年同期は1億2百万円の利益)となりました。この結果、親会社株主に帰属する当期純利益は43億3千1百万円となり、前連結会計年度に比べ3億2千万円増加いたしました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/03/25 10:01
項目 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 4,010 4,331 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 4,010 4,331 期中平均株式数(株) 23,536,485 22,892,182