9755 応用地質

時価

684億円

PER 予

24.36倍

2009年以降

赤字-69.5倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.36-0.92倍
（2009-2023年）

2.17%

ROE 予

3.41%

ROA 予

2.45%

投資不動産、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）、研究開発費 - 防災・減災事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資不動産		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）		研究開発費 - 防災・減災事業		投資有価証券売却損益（△は益）		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/12	534百万		-		-		22百万		1.39億
2009/12	534百万	±0%	-		-		4百万	-81.8%	-0.36億	赤転
2010/12	534百万	±0%	-		-		-1百万	赤転	-2.47億	赤拡
2011/12	534百万	±0%	-		-		-67百万	赤拡	-2.87億	赤拡
2012/12	534百万	±0%	8.68億		-		46百万	黒転	-6.08億	赤拡
2013/12	534百万	±0%	13.9億	+60.5%	-		-3百万	赤転	6.72億	黒転
2014/12	534百万	±0%	8.38億	-39.8%	-		-1百万	赤縮	-0.8億	赤転
2015/12	534百万	±0%	7.77億	-7.3%	-		-		2.08億	黒転
2016/12	534百万	±0%	8.48億	+9.1%	-		-15百万	赤拡	-0.17億	赤転
2017/12	534百万	±0%	7.43億	-12.4%	-		-16百万	赤拡	-3.5億	赤拡
2018/12	534百万	±0%	-		-		-9百万	赤縮	0.56億	黒転
2019/12	534百万	±0%	-		-		-225百万	赤拡	-1億	赤転
2020/12	534百万	±0%	-		384百万		-6百万	赤縮	-4.26億	赤拡
2021/12	534百万	±0%	-		353百万	-8.1%	-23百万	赤拡	-6.36億	赤拡
2022/12	534百万	±0%	-		573百万	+62.3%	-80百万	赤拡	-8.99億	赤拡
2023/12	534百万	±0%	-		605百万	+5.6%	-585百万	赤拡	-10.4億	赤拡

2008年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: 2200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億3900万

2009年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: 400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -3600万

2010年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億4700万

2011年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -6700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億8700万

2012年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: 8億6800万
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: 4600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億800万

2013年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: 13億9300万
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 6億7200万

2014年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: 8億3800万
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8000万

2015年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: 7億7700万
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 2億800万

2016年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: 8億4800万
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1700万

2017年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: 7億4300万
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -3億5000万

2018年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5600万

2019年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -2億2500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億

2020年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: 3億8400万
投資有価証券売却損益（△は益）: -600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億2600万

2021年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: 3億5300万
投資有価証券売却損益（△は益）: -2300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億3600万

2022年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: 5億7300万
投資有価証券売却損益（△は益）: -8000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億9900万

2023年12月

投資不動産: 5億3400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 計測機器事業（国内）: -
研究開発費 - 防災・減災事業: 6億500万
投資有価証券売却損益（△は益）: -5億8500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億4200万