9757 船井総研 HD

9757
2024/09/19
時価
1172億円
PER 予
19.94倍
2009年以降
7.65-46.51倍
(2009-2023年)
PBR
4.59倍
2009年以降
0.96-7.02倍
(2009-2023年)
配当 予
3.2%
ROE 予
23.02%
ROA 予
17.93%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産(純額)

【期間】

連結

2009年12月31日
4228万
2010年12月31日 -0.7%
4199万
2011年12月31日 +16.65%
4898万
2012年12月31日 -24.33%
3706万
2013年12月31日 -44.78%
2046万
2014年12月31日 +54.54%
3163万
2015年12月31日 -32.89%
2122万
2016年12月31日 +161.96%
5560万
2017年12月31日 -23.82%
4236万
2018年12月31日 -26.95%
3094万

個別

2009年12月31日
4228万
2010年12月31日 -0.7%
4199万
2011年12月31日 +16.65%
4898万
2012年12月31日 -24.33%
3706万
2013年12月31日 -44.78%
2046万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2024/03/25 14:45
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/03/25 14:45
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2024/03/25 14:45
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2024/03/25 14:45