建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 建物及び構築物の[ ]内は連結会社以外から賃借している建物の面積(単位:㎡)であります。
2 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に当事業年度の平均人員を外数で記載しております。

2014/03/31 14:26

#2 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
建物以外(建物附属設備を含む)
①平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
②平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/31 14:26

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	47千円	-千円
有形固定資産その他	175千円	523千円

2014/03/31 14:26

#4 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
固定資産除却損
建物	47千円	-千円
工具、器具及び備品	175千円	513千円

2014/03/31 14:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの 旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
建物以外(建物附属設備を含む)
平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/31 14:26