建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 建物及び構築物の[ ]内は連結会社以外から賃借している建物の面積(単位:㎡)であります。
(2) 国内子会社

2016/03/28 14:43

#2 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
建物以外(建物附属設備を含む)
①平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
②平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/28 14:43

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	-千円	760千円
有形固定資産その他	27千円	39千円

2016/03/28 14:43

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	-千円	17,557千円
有形固定資産その他	273千円	919千円

2016/03/28 14:43

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 賃貸用資産(東京都新宿区) 70,892千円
土地 賃貸用資産(東京都新宿区) 244,450千円

2016/03/28 14:43

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの 旧定額法
平成19年4月1日以降に取得したもの 定額法
建物以外(建物附属設備を含む)
平成19年3月31日以前に取得したもの 旧定率法
平成19年4月1日以降に取得したもの 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/28 14:43