減価償却費
連結
- 2010年6月30日
- 1616万
- 2011年6月30日 -14.52%
- 1382万
- 2012年6月30日 +8.1%
- 1494万
- 2013年6月30日 -14.61%
- 1275万
- 2014年6月30日 +67.35%
- 2134万
- 2015年6月30日 +53.97%
- 3287万
- 2016年6月30日 -2.37%
- 3209万
- 2017年6月30日 -1.85%
- 3150万
- 2018年6月30日 -6.25%
- 2953万
- 2019年6月30日 -3.51%
- 2849万
- 2020年6月30日 -31.22%
- 1959万
- 2021年6月30日 +8.58%
- 2128万
- 2022年6月30日 +2.67%
- 2184万
- 2023年6月30日 +68.44%
- 3680万
- 2024年6月30日 +340.18%
- 1億6200万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む)及びのれん償却額は、次のとおりです。2023/08/10 9:35
前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日) 当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日) 減価償却費 112,372 千円 140,932 千円 のれん償却額 64,105 千円 417,787 千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ※ 新コア事業とは、新技術・DX関連のシステム開発事業、及びソリューション事業をいいます。2023/08/10 9:35
※ EBITDAは「営業利益+減価償却費+のれん償却額」により算出しています。
売上高につきましては、システム開発事業及びソリューション事業とも順調に拡大し、前年同期比29.1%増収の24,007百万円となりました。このうち注力分野である新コア事業につきましては、クラウドを利用した新技術・DX関連のシステム開発事業が大きく伸長したほか、新たなソリューションによる売上も寄与し、前年同期比50.3%増収の9,636百万円となりました。