進学会 HD(9760)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スポーツ事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3910万
- 2013年6月30日 -99.05%
- 37万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 1913万
- 2013年12月31日 +65.79%
- 3172万
- 2014年3月31日 +10.17%
- 3495万
- 2014年6月30日 -82.21%
- 621万
- 2014年9月30日 +286.11%
- 2401万
- 2014年12月31日 +87.27%
- 4496万
- 2015年3月31日 +11.99%
- 5035万
- 2015年6月30日 -91.89%
- 408万
- 2015年9月30日 +416.26%
- 2107万
- 2015年12月31日 +82.02%
- 3836万
- 2016年3月31日 +2.75%
- 3942万
- 2016年6月30日 -50.01%
- 1970万
- 2016年9月30日 +139.35%
- 4717万
- 2016年12月31日 +69.85%
- 8012万
- 2017年3月31日 +11.15%
- 8905万
- 2017年6月30日 -92.7%
- 649万
- 2017年9月30日 +408.69%
- 3306万
- 2017年12月31日 +68.87%
- 5582万
- 2018年3月31日 +40.79%
- 7860万
- 2018年6月30日 -86.38%
- 1070万
- 2018年9月30日 +168.8%
- 2877万
- 2018年12月31日 +95.7%
- 5631万
- 2019年3月31日 +26.38%
- 7117万
- 2019年6月30日 -84.59%
- 1096万
- 2019年9月30日 +295.1%
- 4333万
- 2019年12月31日 +55.35%
- 6731万
- 2020年3月31日 +96%
- 1億3194万
- 2020年6月30日
- -670万
- 2020年9月30日
- 499万
- 2020年12月31日 +289.94%
- 1946万
- 2021年3月31日 +39.46%
- 2714万
- 2021年6月30日 -87.53%
- 338万
- 2021年9月30日 +359.72%
- 1555万
- 2021年12月31日 +108.72%
- 3247万
- 2022年3月31日 -18.33%
- 2651万
- 2022年6月30日
- -735万
- 2022年9月30日
- -389万
- 2022年12月31日
- 198万
- 2023年3月31日
- -1166万
- 2023年6月30日
- -898万
- 2023年9月30日 -50.65%
- -1352万
- 2023年12月31日
- -402万
- 2024年3月31日 -391.52%
- -1977万
- 2024年9月30日
- -1339万
- 2025年3月31日 -112.02%
- -2839万
- 2025年9月30日
- -2070万
- 2026年3月31日 -79.28%
- -3712万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「教育関連事業」は集団指導・個別指導等の学習指導及び教材製作・販売等を行っております。2026/06/29 15:58
「スポーツ事業」はスポーツクラブの運営を行っております。
「不動産事業」は不動産の所有、売買・賃貸、管理・清掃を行っております。 - #2 事業の内容
- 2026/06/29 15:58
- #3 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 人材戦略に関する基本方針等】2026/06/29 15:58
当社グループは、「未来への創造、可能性への挑戦」を企業理念として、学習塾事業及びスポーツ事業を中心に、子どもから高齢者まで幅広い世代を対象とした教育・健康支援サービスを提供しております。少子化や社会環境の変化が進む中において、持続的な成長と企業価値向上を実現するためには、学びや成長、健康づくりを支える従業員一人ひとりの能力向上と活躍が不可欠であり、人材を重要な経営資本と位置付けております。
当社グループの人材戦略は、「採用」「育成」「定着」の好循環を通じて、サービス品質の向上と事業競争力の強化を図ることを基本方針としております。学習塾事業においては、生徒・保護者との信頼関係を構築し、学習成果の向上に貢献できる人材の育成を重視しております。また、スポーツ事業においては、利用者一人ひとりの健康増進や運動習慣の定着を支援できる専門性とコミュニケーション能力を備えた人材の育成を推進しております。 - #4 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/29 15:58
(注) 1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除く)であります。セグメントの名称 従業員数(名) 教育関連事業 68 (315) スポーツ事業 3 (134) 不動産事業 3 (39)
2.従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 積極的な会場のスクラップ&ビルドを進めるとともに、採算性の向上に取り組んでまいりました。特に採算の合わない会場の移転・閉鎖を進めており経費の圧縮を進めています。個別指導部門は生徒数・売上高ともに前年を上回った一方、集団授業の縮小と、昨年度末に不採算本部・会場を閉じたことにより、売上高は1,048百万円(前期比10.2%減)となりました。また、会場家賃の見直しや不採算会場の廃止など大幅な経費削減を行いましたが、人件費、水道光熱費等の高騰などもあり損失幅は縮小したものの、セグメント損失は122百万円(前期は226百万円のセグメント損失)となりました。2026/06/29 15:58
ロ.スポーツ事業
札幌市内3ヶ所に施設を構えているスポーツクラブZipは、夏で回復の兆しは見えたものの、冬の募集・入会ともに目標の水準に届かず、また人件費、水道光熱費の高騰により、売上高は329百万円(前期比3.9%減)となり、セグメント損失は37百万円(前期は28百万円のセグメント損失)となりました。 - #6 設備投資等の概要
- 2026/06/29 15:58