訂正有価証券報告書-第40期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～47年
ロ.無形固定資産
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。