9729 トーカイ

時価

781億円

PER 予

13.68倍

2010年以降

4.53-21.85倍
（2010-2024年）

0.89倍

2010年以降

0.55-1.67倍
（2010-2024年）

2.68%

ROE 予

6.47%

ROA 予

4.85%

貸倒引当金、減価償却累計額、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸倒引当金		減価償却累計額		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		従業員数 - 健康生活サービス		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/03	-22百万		-10.4億		-		-		-48.3億
2009/03	-44百万	赤拡	-12.5億	赤拡	-		-		-12億	赤縮
2010/03	-36百万	赤縮	-16.8億	赤拡	-		-		31.2億	黒転
2011/03	-63百万	赤拡	-19.6億	赤拡	60百万		-		16.8億	-46.2%
2012/03	-66百万	赤拡	-20.9億	赤拡	-		-		30.5億	+81.3%
2013/03	-68百万	赤拡	-23.6億	赤拡	-		-		-15.1億	赤転
2014/03	-60百万	赤縮	-26.8億	赤拡	-		-		30.1億	黒転
2015/03	-29百万	赤縮	-27.5億	赤拡	-		-		36億	+19.6%
2016/03	-222百万	赤拡	-29.8億	赤拡	-		-		6.67億	-81.4%
2017/03	-240百万	赤拡	-31.6億	赤拡	-		-		24.3億	+264.5%
2018/03	-268百万	赤拡	-35.2億	赤拡	-		-		45.7億	+87.8%
2019/03	-285百万	赤拡	-35.8億	赤拡	-		2,137		32.8億	-28.1%
2020/03	-276百万	赤縮	-34.6億	赤縮	-		2,215	+3.65%	18.5億	-43.8%
2021/03	-270百万	赤縮	-38.5億	赤拡	-		2,309	+4.24%	30.7億	+66.2%
2022/03	-238百万	赤縮	-45.2億	赤拡	-		2,313	+0.17%	5.21億	-83%
2023/03	-336百万	赤拡	-48.6億	赤拡	-		2,551	+10.29%	-0.35億	赤転
2024/03	-318百万	赤縮	-52.5億	赤拡	-		-		-53.6億	赤拡

2008年3月

貸倒引当金: -2200万
減価償却累計額: -10億4200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -48億3200万

2009年3月

貸倒引当金: -4400万
減価償却累計額: -12億5100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -12億400万

2010年3月

貸倒引当金: -3600万
減価償却累計額: -16億7700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 31億2000万

2011年3月

貸倒引当金: -6300万
減価償却累計額: -19億6300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 6000万
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億8000万

2012年3月

貸倒引当金: -6600万
減価償却累計額: -20億9100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 30億4500万

2013年3月

貸倒引当金: -6800万
減価償却累計額: -23億6000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -15億900万

2014年3月

貸倒引当金: -6000万
減価償却累計額: -26億7600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 30億600万

2015年3月

貸倒引当金: -2900万
減価償却累計額: -27億4500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 35億9500万

2016年3月

貸倒引当金: -2億2200万
減価償却累計額: -29億7900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 6億6700万

2017年3月

貸倒引当金: -2億4000万
減価償却累計額: -31億5700万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 24億3100万

2018年3月

貸倒引当金: -2億6800万
減価償却累計額: -35億1900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 45億6600万

2019年3月

貸倒引当金: -2億8500万
減価償却累計額: -35億7500万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: 2,137
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 32億8300万

2020年3月

貸倒引当金: -2億7600万
減価償却累計額: -34億5600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: 2,215
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 18億4500万

2021年3月

貸倒引当金: -2億7000万
減価償却累計額: -38億4900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: 2,309
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 30億6600万

2022年3月

貸倒引当金: -2億3800万
減価償却累計額: -45億2100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: 2,313
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 5億2100万

2023年3月

貸倒引当金: -3億3600万
減価償却累計額: -48億6000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: 2,551
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -3500万

2024年3月

貸倒引当金: -3億1800万
減価償却累計額: -52億5200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
従業員数 - 健康生活サービス: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -53億6400万