リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1612万
- 2010年3月31日 -12.44%
- 1412万
- 2011年3月31日 +8.33%
- 1529万
- 2012年3月31日 +14.94%
- 1758万
- 2013年3月31日 +63.51%
- 2875万
- 2014年3月31日 -6.6%
- 2685万
- 2015年3月31日 -11.24%
- 2383万
- 2016年3月31日 -25.16%
- 1784万
- 2017年3月31日 -17.91%
- 1464万
- 2018年3月31日 -36.3%
- 932万
- 2019年3月31日 -22.33%
- 724万
- 2020年3月31日 -41.83%
- 421万
- 2021年3月31日 -76.28%
- 100万
- 2022年3月31日 +800%
- 900万
個別
- 2009年3月31日
- 421万
- 2010年3月31日 +12.72%
- 475万
- 2011年3月31日 +67.88%
- 797万
- 2012年3月31日 +62.37%
- 1295万
- 2013年3月31日 +115.36%
- 2789万
- 2014年3月31日 -3.89%
- 2680万
- 2015年3月31日 -21.2%
- 2112万
- 2016年3月31日 -25.19%
- 1580万
- 2017年3月31日 -15.91%
- 1328万
- 2018年3月31日 -34.9%
- 865万
- 2019年3月31日 -73.56%
- 228万
- 2020年3月31日 -65.76%
- 78万
- 2021年3月31日 -100%
- 0
- 2022年3月31日
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産2022/06/17 12:11
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/17 12:11
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2022/06/17 12:11
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。